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東大医科学研究所の上昌広特任教授は、キャリアブレインの取材に対し、新設医学部の理念に審査のポイントを置くべきと指摘。教育の議論は数十年先を見据えてすべきであり、医学部新設も目先の効果ばかりを求めてはいけないという。また、3陣営の中では「現実的に考えて宮城県」などとし、宮城県が有力と予想した。

根拠は、地域の医師数は、地域の医学部定員数とリニアに相関することだ。これは東京だろうが、へき地だろうが同じ。医学部をつくれば、やがてその地域の医師数は増える。日本医師会が新設に反対しようがしまいが、医師は足りない。だから、たらい回しや医療事故が増えているという面がある。



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